§四季成性品種を用いたイチゴ夏秋どり栽培とその施肥技術について
奈良県農業試験場高原分場
主任研究員 泰松 恒男
§CDUの土壌病害抑制効果について(その3)
チッソ旭肥料株式会社
奈良県農業試験場高原分場
主任研究員 泰松 恒男
我が国は,アメリカ,ポーランドにつぐ世界第三位(生産量:約20万トン1985年度)のイチゴ生産大国であるが,他の国と違って,促成栽培や半促成栽培など施設栽培の比重が高く,ほとんど生食用であることが特徴で,11月頃から5月頃に生産が偏っている。
これとは対照的に夏秋期の生産量は非常に少なく,これまで寒高冷地域の一部でその冷涼気候をいかした露地遅出し栽培,株冷蔵栽培や短日処理栽培などが行なわれている程度である。これらは,育苗に多くの労力と経費がかかる割には収穫期間は短く,収量が少ない欠点がある。夏秋どり栽培においてこのような矛盾が生ずるのは,本質的には,短日期に花成誘導される短日性品種(一季成性品種)に栽培が依存しているためである。
しかし,イチゴのなかには長日の方が花成誘導しやすい四季成性品種がある。四季成性品種はその開花特性からみて,夏秋どり栽培に適していると考えられるが,草勢が弱い,果実が小さい,ランナー数が少ないなど多くの欠点があったため,これまで実用には不向きとされていた。
しかし,最近になって,四季成性品種は国内外で注目されるようになり,品種改良がより加えられ,我が国では‘みよし’‘サマーベリー’などの実用品種が育成された。また,アメリカでは四季成性品種の育種がかなり進んでおり,‘Fern’‘Selva’(中性型品種と呼ばれているが四季成性品種の一種)など開花性の強い多収性品種が育成された。
夏秋どりイチゴの大半を外国産に依存しているなかで,これらはイチゴ端境期であるこの時期の生産量を大幅に高めるために極めて重要である。
四季成性品種は,短日性品種と違って,花成が日長に余り影響されないため,目標とする収穫時期に応じて幅広く定植時期が選べる利点がある。‘サマーベリー’を用いた夏秋どりの栽培では,定植時期の違いから秋植栽培,春植栽培および夏植栽培に区分される。
秋植栽培は,‘盛岡16号’などの短日性品種とほぼ同時期の5月から6月に収穫,さらに,春以後に分化した花芽が6月以後に開花して7月と9月をピークにして秋まで長期収穫する作型である。このように,この作型は収穫期間が長く,総収量も10アールあたり3トン前後と高いが欠点も多い。
すなわち,栄養状態のよい大苗を用いたり,定植時期が早いと,秋に形成される花芽の発育が強まるため,5月から6月の収量は増加するが,気温上昇とともにその後の株疲れが激しくなる。反対に,初期収量を余り抑え過ぎたり,多肥栽培を行うと,春以後の生産が強勢になり,乱形果の発生を助長しやすい。
春植栽培は,苗床で発生する花房を除いた越冬苗を春の花芽分化開始期に定植して,7月から10月頃にかけて収穫する作型で,総収量は10アールあたり2トン前後で,秋植栽培より低いが,果実品質がよく,夏秋どり栽培にはこの作型の方が適当である。二年生苗は一年生苗より夏期の開花性が強く,この作型は意外に増収効果が高い。
寒高冷地域では収穫開始期は7月中旬以後で,10月頃まで続けて収穫できるが,中山間地域では,収穫開始期は6月下旬頃で,8月は高温によって株疲れが激しくなるため一度株整理を行い,9月以後から再び収穫するのがよい。
春植栽培の作業体系は図1に示した通りであるが,このなかでとくに注意すべき点は,肥効の少ない苗を花芽分化開始期に定植することで,この方法によって乱形果の発生を少なくできる。

夏植栽培は,まだ比較的気温の低い6月頃に発生を促進して得られた子苗または株冷蔵苗を定植し,生育期間中に花芽分化させて初秋期から収穫する作型で,11月以後,保温すればさらに収穫を続けることができる。子苗を定植に用いる場合はランナーを早期に発生させて十分に発根させる必要がある。
株冷蔵苗の場合は春植栽培用の苗を1月頃に冷蔵したものを用いる。株養成のため定植後しばらくして発生する花房は除く。この作型は,中山間地域では夏期の高温によって株の消耗が著しくなり,開花も不揃いになりやすい。これは,四季成性品種も30℃前後の高温がその花成を抑制し,短日がこれを助長するためで,品種間差異も若干みられるようである。
しかし,遮光や長日処理を組み合わせることで安定性を高めることができる。高冷地域が地接する立地では平地で育成した苗を山上げ栽培できる利点がある。寒高冷地域では,子苗の早期確保がむずかしく,ランナーの発生数も少ないので,株冷蔵苗による栽培が適当で,苗齢の進んだ苗の方が開花性も強い。
夏秋どり栽培の概要は以上の通りである。いずれの作型も高温期の栽培であるため株疲れ防止と果実品質の向上に努める必要がある。そのために,肥大始め以後の雨除け,盛夏期の遮光あるいは白黒ダブルマルチのような反射性マルチの導入が適当である。また,乱形果や小果の早期摘果(花)も表1に示したように良品生産に有効である。

四季成性品種による夏秋どり栽培は,高温期に草勢を維持しながら一定周期で形成される花芽を収穫対象にしており,この点で気温の下降する秋に形成する花芽や苗床で形成する花芽を収穫対象にする一季成性品種とは花芽の発育環境が全く異なると言える。
そのため,四季成性品種による栽培では,従来の露地栽培のような方法で施肥を行うと,肥効過多による乱形果の多発,着果過多による成り疲れあるいは生育途中の肥切れによる減収などが起こる場合があり,この栽培の特徴をよくふまえた施肥技術が求められる。
表2は,‘サマーベリー’の秋植栽培について,肥効の異なる施肥が収量と品質に及ぼす影響を調べた実験結果である。肥料はロング(180日タイプ),緩効性化成および速効性化成を用い,各々を組み合わせて肥効パターンをかえた。施肥量は各区10アールあたりN成分量で20kgとし,元肥のみとした。

10月下旬に定植し,8月上旬で収穫を打ち切った。5月下旬~6月中旬の収量はいずれも低収となった。これは,晩霜の為に強い寒害を受けた頂花房の小花がほぼ枯死状態となった為で,残りの腋花房は栄養過多となり乱形果が平年に比べて著しく増加した。
二期目の6月上旬~8月上旬は,処理区の差が明らかに認められた。速効性肥料である燐加安主体の施肥区は6月以後草勢が急激に落ち,収量が低下した。一方,緩効性肥料であるロング主体の施肥区は6月以後草勢が強まり,速効性化成主体の施肥区より平均で約18%増収した。しかし,乱形果の発生は後者の方が多くなった。
表3は,春植栽培について,これらと同様の目的で行った実験結果である。肥料はロング(140日タイプ),緩効性化成および速効性化成を用い,元肥と追肥を組合わせて肥効パターンをかえた。施肥量は各区10アールあたりN成分量で元肥に10kg(各肥料を半量ずつ)追肥に5kgを施用した。追肥はマルチング前(5/19)に行い,株間の畦肩に穴肥した。4月上旬に定植し,8月に株整理を行い,10月中旬に収穫を打ち切った。

7月上旬~7月下旬の収量は,元肥として緩効性化成・速効性化成を施用した各区が緩効性化成・ロングを施用した各区よりやや増収した。しかし,9月上旬~10月中旬の収量は,後者の方がやや増収した。追肥の影響は,7月上旬~7月下旬は認められなかったが,9月上旬~10月中旬では無施肥区,速効性化成区,ロング区の順に増収傾向がみられた。乱形果の発生については処理区間差が判然としなかった。
以上の結果から,夏秋どり栽培は,速効性肥料主体の施肥では生育後半に草勢が低下して減収しやすく,これにロングのような緩効性肥料を組み合わせると草勢の維持に好都合と言える。緩効性肥料のみでは前半の生育が劣ったり,これを多量に施用すると後半に草勢過多になるおそれがあり,両者の併用がのぞましい。一般の緩効性化成はこの栽培では肥効が中途半端である。
実際栽培にあたっては,圃場の地力や排水性,収穫期間などが異なるため,応急的に液肥の利用も考慮して行う必要がある。
最後に,四季成性品種は乱形果が出やすいと従来から言われているが,これは,その生育環境に原因があるだけでなく,短日性品種に比べて品質面で品種改良が大きく立ち遅れていることも一因である。今後,一層の品種改良が求められる。そして,いつ定植しても適温があれば品質のよい果実が長期間収穫できる品種が育成されれば,緩効性肥料の価値がさらに高まるものと思われる。

チッソ旭肥料株式会社
前章ではFusariumを用いての抑制のメカニズムに関する基礎的な実験結果について述べたが,ここではFusarium病と共に代表的な土壌病害であるネコブ病についてCDUの抑制効果の発揮する条件について目下ポット試験や圃場試験によって検討中であるので,現在までに得られた結果のうちから代表的なものについて報告する。
富士市近郊のネコブ病汚染土壌と非汚染土壌を混合して病土5%,10%,25%と汚染度の異なる土壌を調整して,N:P2O5:K2O=25kg/10aの割合で添加し,ハクサイを播種し,ポット栽培を行なった。CDUは粉粒混合品を用いた。発病調査はネコブの着生による発病%と共にネコブ部{立を切り取り乾燥してネコブ瘤総重量をも求めた。
表-8に示した。この表より,汚染度が上るにつれて,硫安区,CDU区の発病%も増加するが,発病%で比較すると硫安区よりCDU区の方が高い感染となっている。しかしネコブ瘤総重量では逆に硫安区では汚染度と共に重量が大きく増加するのに対し,CDU区では発病%と共には増加せず,ほぼ一定の値に止まっていて,病土10%区で硫安区の1/2.6,病土25%地区で1/3.4と硫安区に比較して病状が進展していないことが判った。

このことは発病株あたりの瘤重量に示され,CDU区では0.2~0.3gと一定であるのに対し,硫安区では0.4~0.89とネコブ瘤が肥大していることが判る。肉眼観察によってもCDU区のネコブ瘤が小さいことが明瞭に認められた。また,汚染度合の高い土壌では地上部の生育がCDU区で大きいことも地下部に於ける病状の抑制を反映しているものと推定される。
なお,病土10%区での土壌微生物フローラの変動を,ハグサイを栽培しないポットを同一場所に設置することにより測定し,その結果を表-9に示したが,CDU区では細菌数が10日をピークとして全期間硫安区より非常に高く経過し,糸状菌はわずかにCDU区が低く経過した。従って,CDUの特異な抑制作用は,この増加した細菌群が大きな役割を果たしているものと思われる。

この様にCDU施用土壌は発病はしてもそれ以降のネコブの肥大が抑制される現象が見出されたことは実用的な抑制効果を考察するうえで興味ある結果と考えられる。Fusariumに於てもCDU施用土壌では作物の導管に菌糸が侵入しても発病する割合が小さいことが認められているので(田部,田端),この現象にはさらにCDUの未知のメカニズムも関与しているものと推察される。
前試験での病土10%の汚染土壌を用い,施肥をハクサイの播種前28,21,14,7,0日に行ない,他の条件は前項と同様にして行なった。
表-10に示した。この結果より,CDUは播種と同時から7日頃までに施肥すると抑制効果は高いが,2週間以上も前に施用すると効果が著しく小さくなることが判明した。このことは,既往の研究により種々の粒度のCDUあるいは種々のCDU化成の施用後,土壌の種類や条件は異なってもほぼ7~10日に細菌数の増加のピークが現われることが認められており,CDUによる細菌の増加のパターンと抑制効果に重要な関連があるものと思われる。

前試験での汚染土壌(CDU未施用土壌)を用いて2月,5および7月にCDUおよび硫安を施肥して,ただちにハクサイを播種して前項と同様にしてポット栽培を行なった。また,7月には次の〔試験-4〕のCDUおよび硫安連用圃場の土壌を用い,それぞれにCDU,硫安を添加して同様にポット栽培を行なった。
表-11に示した。この結果より,CDUの施用歴のない土壌では,冬期から春への温度の低い時期ではCDU区で高い抑制がみられるが,夏へかけて温度が上昇してくるとCDU区での発病率が上昇してくる。但し,7~9月の結果は表-8の試験結果と同一のものであり,表-8で示したように発病%は硫安区と差はないがネコブ重量は硫安区の1/2以下であり抑制効果は発揮されている。

しかしながら,CDU連用土壌では7~9月の夏期でも高い抑制率を示しており,CDUの連用により土壌にすでに抑制効果が潜在していることを示している。
この様にCDUの抑制作用には栽培時の温度が関与することが判明したが,実際の栽培時との温度,CDUの連用効果などについて更に検討を行なう予定である。
S.53年春より,10a当りN:P2O5:K2O=30kg:30kg:20kg(倍量区はNのみ倍量)および水酸化マグネシュウムを主体とするアルカリ資材30kgを年4回,さらに試験区によっては1トンの堆肥または生ワラを春に1回施用してキャベツを連作した1区1m×2m規模の圃場で,ネコブ病が周辺より自然感染していることが判ったのでS.55年秋作よりハクサイを栽培し,結球開始時に全株を抜き取りネコブの発生状態について調べた。
S.56年春作では硫安およびCDU-1区を2分し(1m×1m)次の〔試験-3〕に供した。なお,堆肥と生ワラは53年,54年,55年春に施用し,56年春には施用しなかった。
また,CDU区では粉粒混合品を,CDU化成区はCDU-N70%入りのタマゴ化成12-8-10を用いた。なお,肥料は全層に混合した。土壌分析は1区5ヶ所より複合サンプルを作り分析した。
55年秋作と56年春作の発病調査結果は表-12に,56年春作跡地のpH,EC,微生物分析は表-13に示した。また,56年春作に於ける跡地pHと発病%との関係を図-3に,細菌数と発病%との関係を図-4に,B/Fと発病%との関係を図-5に整理して示した。
表-12の結果より,両作を通じてCDU5区のいずれの発病%も硫安3区のいずれの発病%より低いこと(55年秋;CDU区平均14.8%,硫安区平均71.0%,56年春:CDU平均8.1%,硫安区平均69.6%),発病株あたりのネコブ瘤重量も55年秋作で硫安区の平均0.19gに対し,CDU区では平均0.09gで1/2以下であり,CDUの連用による抑制効果が明らかに認められた。

CDU各区間では,CDU-1区(単体区)が最も発病%が低く,同じCDU単体を施用したCDU(堆肥)およびCDU(生ワラ)区,あるいはCDU倍量区よりも抑制効果が大であった。また,55年秋に較べて55年春作では硫安区ではほぼ発病%は同程度であったが,CDU区ではわずかではあるが抑制効果が大きくなる傾向を示した。
この結果より,CDUの抑制効果は,施肥量,化成化(NH4-N含有量),有機物の共存により影響を受け,施肥量が多過ぎたり,NH4-Nと共に化成としたり,有機物の共存下では抑制効果が減少する傾向がみられた。
さて,表-13の跡地土壌の測定項目のうちで,発病%と相関を有するものはpH,細菌,B/Fであり,EC,無機-N,放線菌,糸状菌は関係しないことが判った。

跡地pHと発病%(図-3)は負の相関を有し,CDU区が高く(55年CDU区平均6.1,硫安区平均5.5,56年CDU区6.3,硫安区6.0),抑制効果にこのpHの高いことも関与しているものと思われるが,CDU倍量区のpHは硫安各区のpHと同等(55年秋)か,むしろ低い(56年春)にもかかわらず硫安区よりも高い抑制効果を示しており,CDUの抑制作用の本質が,pHをはじめとする化学的な要因によるものではなく,増加するCDU分解菌などの微生物的要因によるものであり,CDU区での高pHは細菌の増殖を助け,2次的に,補完的に作用しているものと推定される。

次に,細菌数と発病%との関係(図-4)は,B/F値と発病%との関係(図-5)よりも高い相関にあった。


このことは,本圃場で示されたネコブ病の抑制作用の本質が増加してくる細菌によるものであることを示していると思われる。
糸状菌数と発病では区の相関がありそうであるが,有意性は認められかなった。現在の糸状菌数の測定方法は細菌以上に議論のある所であるので,その糸状菌数を分母にしたB/F値よりもCDUの抑制作用を考察する上ではむしろ細菌数のみの方が良いのではないかと思われる。
前項の〔試験-2〕の硫安およびCDU連用区を2分し,それぞれに硫安,CDUを施用し,56年春に同様にしてハクサイを栽培して発病%を調査した。
表-14に示した。硫安連用土壌にCDUを施用しても発病の抑制効果はみられず,硫安よりむしろ高い値となった。これは,〔試験-1〕の表-8の結果,即ち,CDUの施肥歴のない土壌では硫安区よりCDU区の発病%が高いことと同じであるが,今回の場合でも肉眼観察でCDU区のネコブ瘤が小さい傾向が認められているので,表-8と同様の抑制作用は発揮されていたものと推定される。

つぎに,CDU連用区にCDUを施用した場合全く発病がみられなかったのは前項の表-12の結果と同一であるが,硫安を施用しても12%の発病とほぼ抑制されており,連用によるCDUの抑制効果はCDUが消失し,存在しない場合でも持続していることを明らかに示している。
12%の発病が周囲からのネコブ菌の侵入による汚染によるものか,あるいは残存していた菌によるものかは明らかではないが,いずれにしてもCDUの連用によりネコブ病菌の菌密度が大幅に減少したことは明白である。
なお,この圃場試験は開始したばかりであり,今後も継続してCDUの抑制効果の持続性および効果の発現について引続き検討する予定である。
以上の圃場試験結果より,ネコブ病を施肥管理をして抑制する条件としては,細菌数を増加させ,糸状菌を増加させない様な資材(例えばCDU)の施用,pHの低下を防ぎ出来るだけ中性に保つこと,即ち,硝化によりpHの低下しやすい肥料(硫安,塩安など)の多量施用をひかえ,アルカリ資材を投入すること,肥料中の無機のNH4-Nの割合を少なくすること,有効な細菌を増加,定着させる為にはCDUなどの資材の連用が必要であること,糸状菌をも増加させる様な多量の天然有機物(例えば,堆肥,生ワラ)の施用をひかえることなどが挙げられる。
(ⅰ)CDUの病害抑制効果はCDUの施用によって増加する細菌,即ち,CDUの分解に関与する細菌群が直接拮抗菌となって病原性糸状菌を抑制するものであることがほぼ明らかとなった。
(ⅱ)これらの有効な拮抗菌はCDU連用土壌に於て顕著に増加している。
(ⅰ)抑制効果は連用によって強化される。たとえCDUの施用が中断されても,あるいはCDUが消失したあとでもその効果は持続する(直ちには消失しない)。
(ⅱ)CDU施用土壌では発病してもネコブの肥大が対照土壌に比べて小さいこと。即ち,発病後の病状の進展が抑制される傾向が認められた。
(ⅲ)CDUの施用量には適量が存在すると考えられ,必ずしも多量施用によって抑制効果は増大しない。これは一つには土壌中の無機態窒素量と関連するものと推察される。
(ⅳ)CDUの施用時期と播種(移植)までの期間も抑制効果に影響を及ぼし,播種と同時あるいは7日前ぐらいまでに施用した場合抑制効果は高いが,14日以上も経過すると効果は低減する。
(ⅴ)CDUのこの抑制効果はCDU施用土壌に於ける細菌数の増加およびB/F(細菌/糸状菌)の高まりと高い相関を有していることが認められた。
以上のようなCDUが病原性糸状菌に対して特異な抑制効果を発揮するのはその分解菌が細菌の中の限られた種類のものによるものと考えられる。CDUおよび土壌中での第1次の加水分解生成物であるOMHPの分解菌に関する現在までの研究により,その分解菌は細菌,なかでもPseudomonasとCoryneform(CorynebacteriumとArthrobacter)が単離されている。
CDUの効果が他の一般的な有機物の効果と異なるのはまさにこの点であって,天然有機物が細菌をはじめ放線菌,糸状菌等広範囲の微生物によって分解されるのに対し,CDUは限られた細菌群によって分解される点に生物的防除に於ける特異な作用が存在すると思考される。
更に,CDU施用により細菌群が特異的に増加し,その結果としてB/F(細菌/糸状菌)が高くなり,土壌を糸状菌型から細菌型へ変化させる作用のあることも拮抗菌の増加と相俟って根圏に於て病原性糸状菌の棲みにくい環境を作り出しているものと推定される。肥料としての通常の施用量でこの様な効果の認められるものは現在の所,CDU以外には報告されていないようである。
つぎに,CDUの肥効が緩効的であり,一時に多量の無機態窒素を作物が吸収しないことと,CDUの硝酸化成が特異的とも思える程速く,ほとんどNH4-Nの蓄積がみられないことより,Huberd & WatsonがReview “Nitrogen Form and Plant Disease”中にまとめている様にFusariumなどはNH4-Nにより増加し,NO3-Nにより減少する傾向にあり,CDUのこの緩効的な無機化パターンも副次的に作用しているものと思われる。
ただし,本報の基礎試験および外部の試験結果からもCDUの施用のみでは必ずしも実用的に充分な抑制効果が得られていない場合も見受けられる。この点に関しては,3章の生物的防除の項で述べた様にCDUをはじめとする生物的防除そのものが農薬や蒸気殺菌による土壌微生物のすべてを殺菌するような効果とは本質を異にするものであって,いついかなる条件下であっても100%の防除効果を期待するまでの技術には至っていないし,汚染度の著しい場合には他の手段との併用が是非とも必要である。
しかし,CDU施用により基本的には土壌の微生物的環境が病害を起しにくい方向に進むことだけは間違いないことと思われるし,また皆様にも理解していただけるものと思われる。
最後に,前章では根圏微生物のなかの拮抗菌としてのPseudomonasの役割に関する研究を引用したが,偶然にもCDU分解がこのPseudomonasによってもおこなわれているということは当初予期しなかったことであり,まさに天の配剤と言える。
まだ今はCDUによる病害抑制に関する研究および試験を開始したばかりではあるが,CDUのこの特性を最大限に発揮させる条件を見い出し,さらに分解菌(拮抗菌)との併用についても検討を行なって確実な病害抑制技術(Biological Control)を確立していきたいと考えている。
(おわり)