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第785号 2026(R8).11発行

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福井県の農業をめぐる3つの変遷

ジェイカムアグリ株式会社 西日本支店
技術コンサルタント 長谷川 彰
(元 JA福井坂井農場長)

はじめに

 昨年は令和の米騒動以降コメが連日マスコミに取り上げられ,米価も経験したことのない高値になり,消費者・生産者にとってコメ問題がわが国を揺るがした年と記憶されるだろう。また異常気象が常態化し,猛暑,豪雨,豪雪など極端な気象に見舞われる地域が増えてきた。気象変動が農業に与える影響は重大で,特にコメの収量・品質に与える影響が大きく,緊急的対応が求められている。

 さらに,少子高齢化の進展などにより農家数は年々減少し,食料の安定的生産の確保・供給が懸念される時代となってきている。

 そこで,福井県における近年の温暖化,担い手対策等を紹介し,今後の対応について述べてみたい。

1.温暖化への対応

 コシヒカリ発祥の地,福井県は,コシヒカリを中心に早生ハナエチゼン,晩生あきさかり等を栽培している。コシヒカリの1等米比率は,平成の中ごろ70%台で低迷していた(表1)が,その格落ち理由は乳白,班点米等であった。また北陸の他県に比べ千粒重の伸び悩みがみられ,栽培管理の改善を図る必要があった。

1)適期田植えの推進

 1等米比率が低下する大きな要因は,出穂期以降の温度が高温のピークとなることである。このためコシヒカリの田植時期を5月連休から5月15日以降に遅らせて出穂直後の高温を回避し品質向上を図ろうとした。

 コシヒカリの適期田植えの推進は,播種時期変更など苦労を極めたが,県と農業団体が連携し農家への周知徹底,田植え時の人手を確保するため企業への休暇取得依頼,マスコミを通じた広報活動などが功を奏し,本県では平成21年度からコシヒカリの適期田植えを実施している。

2)高温に強い品種の導入(高温耐性品種の育成)

 温暖化の影響により,昨年の福井県の気象は,猛暑日が34日と気象台による観測開始以降最も多くなった(表2)。平均気温も,史上最高を記録した令和6年と2番目に高かった令和5年に次いで,3番目に高い年となった。稲作期間の気温も平年と比べかなり高温であり,特に6月・7月・9月の高温が顕著で,夏の期間が長くなっている。

 令和7年産の品質をみると,高温耐性がやや強の早生ハナエチゼンは,出穂後かなり高温となったため上位等級が88%,高温耐性がやや弱いコシヒカリは83%であり過去5ケ年平均に比べ品質が低下した(表3)。一方,いちほまれは95.8%と高温耐性の強さを発揮している。

 令和7年の主要品種の作付面積は,コシヒカリが最も多く,次いでハナエチゼン,いちほまれ,あきさかりなど,コシヒカリより高温耐性の優れた品種が作付されている(表4)。特に,令和元年に比べ,平成29年にポストコシヒカリとして育成された高温耐性強のいちほまれが増加している。

 しかし近年の稲の登熟期間の気温は高く,今後なお一層,気象変動による品質低下や収量減少のリスクを軽減することが必要であり,いちほまれなど高温耐性の優れた品種への作付け誘導が重要となっている。

 また県農業試験場は,令和4年に輸出用米としてシャインパール,令和6年ハナエチゼンに代わる新たな早生品種はな結びを育成した。これらの品種は高温耐性強で良食味の品種である。

 本県では,いちほまれ,シャインパール等の面積拡大,はな結びについては令和9年度240haの生産を目標にしている。

 今後,収量・品質の向上のためには,これらの高温耐性品種の拡大とともに,基本技術の徹底が必要である。土づくり・肥培管理・水管理など技術体系の再点検,ドローンなどスマート農機を積極的に活用していく必要がある。

2.福井県における担い手の動向および対策

1)認定農業者の推移

 本県は豊富な水資源を利用できることから,稲作を中心とした農業を営んできた。また農家の9割が兼業農家であったことから,他産業に就業できるよう圃場整備やカントリーエレベーター等の整備を進め稲作の低コスト化を図ってきた。

 米の生産調整が始まってからは,全国に先駆けて「集落の農地は自分で守る」という集落農業,四ブロック輪作農法(水稲の早生・中生・晩生と大麦・大豆,そばの二毛作の組み合わせ)を推進した。

 平成に入ると,コメの部分開放を受け入れた食糧法が施行され,農業者が自由にコメを販売できるようになり大きな改革が進んだ。一方では,兼業化や高齢化の進展,米価の低迷,転作の増加などに対し集落営農の必要性がより高まってきた。

 平成5年には農業経営基盤強化促進法が制定され認定農業者制度が創設された。本県の平成7年の認定農業者数は173人(個人159,法人14)と全国最下位で認定農業者と集落営農組織の法人化が急務となっていた。平成14年には「米政策改革大綱」により集落型経営体も新たな担い手として位置付けられたが,新たな施策の中心となる効率的な経営体のシェアは17%と低かった(表5)。

 これに対して県では「21世紀の福井の食料・農業・農村ビジョン」を策定し,集落農業を基本に認定農業者(大規模個別農家,農業法人)の規模拡大や,生産組織等の育成,拡大を図るための機械施設等の支援を充実させた。

 平成19年に実施された「品目横断的経営安定対策」では,4ha以上の経営規模の認定農業者・20ha以上の経営規模を持つ集落営農組織(法人化前提)が支援対象となったことで,特定農業法人等法人化への動きが加速した。さらに県では,農地集積の促進や個人補助を創設するなど担い手に対する支援を強化した。その結果,認定農業者は順調に増加し平成30年1,222人とピークを迎えた。

 その後,担い手の経営体質強化を図るため農地集積による規模拡大や園芸等新規部門の導入を促進した。また,オペレーターの高齢化や後継者不足に対応し40ha規模の広域組織や100ha規模の広域営農経営体メガファームの育成や高度園芸やスマート農業などに取り組んでいる。

2)農家数の減少と高齢化

 平成17年以降,経営体数は年々減少し令和7年には7,767となっている(表6)。5年間ごとの減少率は,平成27年から令和2年までが最も大きくなっている。減少の最も大きな理由は,高齢化や機械のコスト高などによる離農,また地域によっては組織化・法人化の動きも影響している。

 基幹的農業従事者数は,平成27年度以降年々減少し令和7年5,815人となっている(表7)。平均年齢は平成27年以降71歳を超え,令和7年には全国5番目となっており,後継者の確保が緊急の課題となっている。

3)大規模化

 5段階に区分した規模別経営体数の推移をみると,品目横断経営対策による特定農業法人等の増加や広域組織,メガファームの育成等により平成17年以降20ha未満の経営体は減少,20~50ha規模は横ばい,50ha以上の経営体は増加している(表8)。

 個別農家,生産組織に加え,転作の土地利用を契機とした集落営農組織から発展した法人組織や大規模個別農家,さらには100haを超えるメガファームが主体となっており,零細な兼業農家が多いという福井県農業のイメージは一新されている。

 令和7年の50ha以上の経営体は99で,経営体数の1%に過ぎないが,面積割合をみると全体の26%を占めている(表9)。今後とも大規模化が進展すると考えられる。

4)農業法人の増加

 農事組合法人や株式会社は,集落農業から発展したものが多く,その範囲は,単一集落・2~3集落・旧村単位の複数集落と広がっている。その経営内容は稲作,麦等の土地利用型作物が中心となっているが,経営の安定や雇用者の周年雇用を目指し園芸等多角化に取り組んでいる。また,自ら販売,加工などに取り組む経営体も増加している。

 農業法人別にみると,農事組合法人は令和2年がピークで,令和7年218,株式会社163と年々増加しており(表10),集落の農地を守る・営農を維持する視点から,より企業的経営を目指していることが伺える。

5)集落営農組織の推移と課題

 本県の担い手対策は,四ブロック輪作農法を契機とした集落営農組織の育成を基本に進めてきた。集落営農組織は協業型,農事組合法人,株式会社など多様な形に発展してきた。しかし,令和2年をピークに集落営農組織はやや減少傾向となっている(表11)。農業者の高齢化・減少やリーダー不足,条件不利地域での収益性など多くの要因が推測される。

 その最も大きな要因は高齢化で,令和7年現在の基幹的農業従事者平均年齢は71.3歳と高止まりしており,80歳を過ぎた人がオペレーターとして活躍する組織もみられ,10年後を予測すると危機的状況となっている。令和5年に行った県のアンケート調査では,集落営農組織の23%が後継者不在と回答し,その育成確保が緊急の課題となっている。

 組織内の後継者が確保できない要因としては,以前は自分の家の水田は自分が守るという意識が強かったが,今は農業・地域(家)に対する関心が薄れてしまったこと,定年の延長など雇用形態の変化により就農できなくなったことなどが考えられる。また,設立時のリーダーの高齢化・引退などにより組織内のコミュニケーションが不足し,将来展望が描きにくくなったことなども推測される。

 こうした後継者不在の集落営農組織は消滅・吸収・合併により今後どのようになっていくのか,女性農業者を含む幅広い視点にたった集落営農組織の後継者確保が必要である。

6)新規就農者の推移

 農業従事者の高齢化・減少が進む中,新規就農者の確保は重要な課題であった。県が市町や地域と十分連携をとり,国の事業等も活用し,新規就農者への集中的な支援(就農前の研修,就農時の機械や住宅確保,経営安定対策等)などを実施している。

 近年の新規就農者数は法人等への就職した新規就農者を含め年々増加し,令和3年現在120人/年程度となっている。その内訳をみると,雇用就農が年々増加し令和3年には75%となっている(表12)。

7)幅広い視点からの新規就農対策

(1)ふくい園芸カレッジ

 本県の畑作地帯の坂井北部丘陵地・三里浜地帯では,高齢化による労働力不足や施設化により遊休農地が顕在化してきた。平成26年,県では園芸の新規就農を目指す人材を育成するため,自ら栽培,販売に取り組み,栽培技術や経営ノウハウを取得するためのふくい園芸カレッジを坂井北部丘陵地に開設した。

 その内容は,①1年目:模擬経営実習,知識習得研修,農業機械研修等,②2年目:里親農家派遣研修を実施している。終了後は,地域の支援機関が中心となり定期的な巡回指導を行っている。開設から10年間のカレッジ卒業生は総数250人,大半が県外出身者で約8割が就農し高い成果をあげている。また近年は,野菜に加え果樹部門のコースも新設している。

(2)かみなか農楽舎

 上中町は本県の嶺南地域の中央に位置し兼業農家が主体となり稲作を中心に発展してきた。しかし高齢化や後継者不足,担い手不足により遊休農地が増加するなど,その対策が緊急的な課題となっていた。

 そこで平成13年,本県の若狭町(旧上中町)は「都市からの若者の就農・定住を促進し,集落を活性化する」を目標に町・農業者・企業三者が協力・出資し,かみなか農楽舎を設立した。こうした町段階の取り組みは全国的にも珍しく画期的であった。

 かみなか農楽舎は2年間の農業・農村体験研修を行っており,その内容は,①1年目:農業の基本をマスター(水稲・野菜・大麦等の栽培等),②2年目:水稲野菜等の生産販売を担う就農準備研修で,これまで27名が就農し上中地区での就農・定着に高い成果を上げている。また若狭町の耕作放棄地は,地域・圃場の区画の状況も考慮する必要があるが,嶺南地域市町に比べ極めて少なくなっている(表13)。

 こうした,ふくい園芸カレッジ,かみなか農楽舎の取り組みは,2年間の研修期間に基本技術の習得や地域との連携・バックアップ体制を取り,農地集積・就農先・住宅地の斡旋など就農前から就農後に到るまでの一貫した新規育成対策がとられている。就農後は定期的にチーム活動による技術経営支援を実施しており,その原動力となる地域の指導者の存在は大変重要で大きな役割を果たしている。

3)肥料の減プラスチック対策への取り組み

 令和に入り,被覆肥料の殻が河川や海に流出することが問題化しマスコミに大きく報道された。減プラ問題は県全体の一発肥料の普及が90%を超えていることから,現場を熟知している指導者の間で関心が高かった。

 令和4年JA全農等が中心となり「2030年にはプラスチックを使用した被覆肥料に頼らない農業に」を目標としたロードマップが策定されたが,当時は関係者の間で戸惑いがみられた。

 本県では,収量・品質の確保,コストを最優先に,令和5年から県・農業団体で構成する土壌肥料協会(経済連事務局)がプラスチック量を減らした被覆肥料の試験に取り組んでいる。

 また,県段階の取り組みに加え広域の福井県農協は,早生品種ハナエチゼンを対象として減プラ肥料(Jコート)の試験を独自で坂井農場をはじめ各地域15か所で取り組んだ。本県では,Jコートの試験は初めてのケースでもあったことから,肥料メーカーはこれらに合わせ溶出調査も行い情報の提供に努めた(表14)。

 これらの試験結果をふまえ,福井県農協は,本年度からハナエチゼンへの減プラ肥料(Jコート)を採用することとなった。今後,減プラ肥料の普及が望まれる。

おわりに

 近年の温暖化対策・担い手の推移等について述べてきたが,こうした取り組みの中心的役割を果たしたのは現場を担う普及指導員・営農指導員である。

 その活動内容は,食料安定供給,産地形成,担い手農家の育成から温暖化対策,集落農業の体質強化・メガファームの育成・スマート農業の促進・環境に配慮した農業へと大きく変化してきた。さらに対象農家は,小規模農家が減少する一方,大規模化.農業法人が増加しており,技術はもとより経営計画・労務管理・販売・新規部門の開拓など多方面にわたり支援が望まれている。

 しかし,現場を直接担う普及指導員・営農指導員はかなり減少し,さらに世代交代による若手職員の増加や人手不足の中で人員の確保が困難となっている。また,その業務内容は直接農業者に接し現場における問題や課題に即対応しなければならず,資質として高度な専門知識,現場での対応力,さらに農家からの信頼性を得るための高いコミュ二ケーション能力が求められる。

 このため,県・農協でこれらを支える体制・研修の強化により,初任者,若手職員から中堅職員への段階的研修,その後の専門技術,指導力研修,そして職場内研修による継続的なマネジメント能力の向上を図っていく必要がある。また,農業者の規模拡大が進む中,普及指導員・営農指導員相互の役割分担,連携がこれまで以上に重要となってきている。

 このような状況下において本県農業の振興を図るためには,大規模農家育成はもとより地域農業を支える集落営農組織など多様な担い手に対する支援も重要だ。今後,情報化の進展のなか,現場に直接出向き農業者の多様な課題に対応する普及・営農指導事業の役割は益々大きくなってくる。今後の活躍を大いに期待したい。

参考資料

●農林業センサス

●ふくいの農業・農村再生計画(平成21年)

●ふくいの農業基本計画(平成26年)

●新ふくいの農業基本計画(平成31年)

●福井県農業基本計画(令和6年)

●ふくい園芸カレッジ,かみなか農楽舎視察資料

●目指そう!持続可能な集落営農(令和7年 福井県園芸振興課)

 

 

「食」と「農」のこれから
行動変容3 医業に学ぶ農業の行動変容

株式会社ファーム・フロンティア
取締役会長 藤井 弘志

1.医業における行動変容

 前回でも述べたように,医療の分野において行動変容の考え方が取り入れられています。身近なところの例として,病院を受診する場合を考えてみましょう。

 体調が悪くなって病院に行くと,まず問診票を記入します。問診の内容は,どのように具合が悪いのか(発熱がある,呼吸が苦しい,腹痛があるなど),その症状がいつからあるのか,主訴の他にも具合が悪いところがあるか,現在服薬中の薬の内容,アレルギーの有無,既往歴があるのか(今まで同じような症状があったか),家族に同様の症状があるか(遺伝性,類似の体質)などを聞き取りします。医師は,患者の表情や声の調子などからも情報を得ようとします。問診は病気の診断をするための重要な手がかりです。

 次に,視診,触診,打診,聴診といった方法を用いて,身体の状態を確認します。視診は目で患者の状態を観察する方法であり,顔色,皮膚の状態,体の動きなどをチェックします。触診は手で触れて,体の状態を調べる方法です。たとえば,お腹を押して痛みがないか,しこりがないかを確認します。打診は,指で軽く叩いてその音を聞くことで体の状態を調べる方法で,聴診は聴診器で心臓や肺の音を聞き,異常がないかを確認する方法です。

 次に血圧,血液検査,心電図,レントゲン,CT,超音波などの検査を行います。このようなデータを基に医師は病名を判断し,必要な投薬,手術,健康管理指示などを行います。最も重要なのは課題抽出の精度です。体調不良の原因は何なのかを見極めれば,その後の対応は自ずと決まってきます。そして,その後の経過を見ることで,診断や投薬が妥当であったのかを確認することができます。

 また,病院は患者一人一人のカルテ管理をしているので,過去の病歴や体質などがわかり,以前との比較もできます。さらに,病気というのは自身の体に関すること,いわば他人ごとでなく「自分ごと」なので,より真剣になり,これから病気にかからないよう今後の健康管理を意識するという行動変容に結びつきます。

例)健康診断の結果,コレステロール値が高めになった⇒生活習慣病のおそれがある⇒運動を始めたり,食事内容を変えたりすることを勧められる。

・体重が増えた,甘い食べ物を多く摂っているなどの自覚症状がある。
・自分の数値が標準値と比較してどの程度なのか,CT画像で他の人との違いがあるのか。
・このままの状態が続いた場合に,どんな健康リスクが考えられるのか。
・医師による専門的知見からの指示があると納得できる。

 このようなことを考え,毎日少しずつ運動するとか,間食を控えるといった行動変容を起こす人が多いと思われます。そして,3か月後,半年後に再検査して改善していれば,さらに健康への意識が高まることでしょう。

2.農業における行動変容

 医業では,問診・診察⇒検査(課題抽出)⇒診断・対応⇒フィードバックという経過をたどって,患者の病気を管理し,患者自身がより良い行動を取れるような支援を行っています。

 この過程を農業に当てはめて考えてみましょう。診察は,品種,土壌,生育,収量などの状況を聞き取ります。次に土壌分析,土壌調査,葉色,生育調査等のデータやセンシング画像や圃場のスケッチ等の情報から不良箇所の把握,不良の要因を判断します。抽出された課題に対する対策(肥培管理,作業など)を提案し実行してもらいます。

 また,水田をカルテ方式で管理すること,つまり水田1枚ごとにカルテを作成し,その水田に必要な管理をすることで無駄がなくなり,コスト軽減にもなります。さらに,水田ごとに異なる管理をすれば,意図して観察することになり,良い変化も悪い変化も気づくのが早くなります。加えて,履歴が蓄積していくので,堆肥を散布したので化学肥料を減らすとか,土づくり資材を投入して土壌分析の結果が改善したなど,フィードバックにも役立ちます。

 行動変容のスタートは「気づき」です。すなわち,稲や水田からのサインに気づけるかということが重要です。人間の病気を稲に置き換えて考えてみると,稲の収量が低いとか品質が不良であるといった問題があることが多いと思います。人間と違って稲や土壌は不調であっても声をあげることができません。それに気づけるのは農家自身です。

 稲の生育の様子や,稲作に関する作業の内容やスケジュール,気象の変化,肥培管理の現状などから,収量低下,品質低下となっている原因を探っていくことになります。

 課題を把握するために有効な手段として,チェックシートを提案します。

 稲が不調であるという場合,大きく分けてスタートダッシュと持久力の面から考えてみます。スタートダッシュと持久力について,それぞれの現象に当てはまるかどうかをチェックします。次にその原因として考えられることを特定します。

 さらに,気づきの「見える化」として写真などを示すと,より自分に当てはめて考えることにつながります。圃場からのサイン,稲からのサイン,米粒からのサインなどの例を図に示します。

 収量低下や品質低下といった問題に対して,何が原因なのかわからないという場合が多いですが,医業と同様に,チェックシートや写真などから,自分の稲作に該当する項目を把握し,対策を実行することが課題解決につながります。

 どの圃場にどのような対策をしたのか,圃場のカルテ管理をし,対策した後の結果を検討します。改善されていれば継続し,改善度合いが低い場合は別の対策を実施することです。このような気づき⇒課題抽出⇒診断・対応⇒フィードバックを循環させることで経営がシステム化されると考えられます。